ビットコインは今や、仮想通貨(暗号資産)の代名詞となっています。
「そもそもビットコインとは?」とお悩みの方は、しっかりとした知識を身に付けないまま取引を行っている可能性があります。
そこで本記事では、初心者にもわかりやすく「ビットコインとは?」について仕組みや価格を解説していきます。また、「半減期とは?」についても解説しているので、ぜひ参考にしてください。
よし
- Webライター歴3年
- 株式投資歴12年、暗号資産投資歴4年
- ファイナンシャルプランナー学習中
- 実体験にもとづき仮想通貨を解説中
ビットコイン(BTC)とは?最新情報
名称 | ビットコイン |
---|---|
ティッカーシンボル | BTC |
開発者 | サトシ・ナカモト |
発行日 | 2009年1月 |
発行上限数 | 2100万枚 |
承認方式 | PoW(Proof of Work) |
現在の価格 | 10,072,871円 |
時価総額ランキング | 1位 |
詳細 | 公式サイト |
ビットコインはサトシ・ナカモトによって作られ、2009年にローンチした暗号資産(仮想通貨)の元祖です。
いまやビットコインは、仮想通貨の代名詞となっていますよね。
金や不動産投資のように、価値保存手段として多くの大企業や有名投資家もビットコインを保有しています。
ここからはビットコインがどのような特徴を持つのか、どのような仕組みで成り立っているのか解説します。
- ブロックチェーンを使用している
- マイニングでブロックチェーンに記録する
- P2P方式を採用し、いつでも決済や送金が可能
ブロックチェーン(分散型台帳)を使用している
ビットコイン(仮想通貨)はブロックチェーンによって管理されているデジタル通貨です。
例えばビットコイン取引をすると、「AさんはBさんに1BTC渡しました。BさんはCさんに0.5BTC渡しました。Cさんは…」のような全ての取引情報がブロックチェーン上に記録されます。
この取引情報は誰もが見ることができ、記録を書き換えたり、隠したりすることはできません。
そのため、ブロックチェーンは透明性・信頼性が高く、非中央集権的であると言われています。
このように情報が鎖のように連なって、分散的に管理されることからブロックチェーンと呼ばれます。
この特徴はビットコインだけでなく、ブロックチェーンは全ての仮想通貨に使われている技術になります。
マイニングでブロックチェーンに記録を行う
ビットコインの取引情報をブロックチェーンに記録するために「マイニング」という作業を行います。
取引情報が記録されているブロックをブロックチェーンに繋げ、新しいブロックを生成するという一連の流れがマイニングになります。
ブロックを繋げる作業やブロックの生成には、複雑な暗号化がされており、これらの莫大な情報を1番初めに処理できた人によってマイニングが行われます。
マイニング作業をする人達はマイナーと呼ばれ、マイニングに成功した人には報酬としてビットコインが渡されます。
このように第三者が複雑な情報を処理しながら取引情報を記録しているので、不正や隠ぺいもできません。
P2P方式を採用し、いつでも決済や送金が可能
ビットコインは決済や送金をP2P方式で行え、銀行口座を持っていない人でもいつでも決済や送金ができます。
P2P方式とは、中央サーバーを介さず個人のサーバー間で通信するネットワーク方式のこと。
世界には銀行口座を持っていない人(アンバンクト)が20億人以上いると言われており、発展途上国に多いです。
アンバンクトは銀行振込による決済や送金ができませんが、ビットコインはその問題を解決できます。
また、先進国へ出稼ぎに来た人が母国へ稼いだお金を送金する際に、通常であれば国際送金手段を利用します。
しかし、国際送金は多くの機関を通すため手数料が高く、母国に届く頃にはわずかな金額しか残りません。
ビットコインを利用すれば手数料がわずかで済み、送金時間も10分ほどしかかからないので、発展途上国の方々からの需要が高くなるでしょう。
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ビットコインの現在価格と過去の価格動向
ビットコイン(BTC)の現在価格と過去の価格動向をチェックしておきましょう。
価格推移をチャートで確認【2023~2024年】
2023年後半から上昇相場に転じたビットコインは2024年になっても上昇を続け、2024年3月現在では、ビットコイン価格が1000万円を超えました。
この価格上昇は、以下3つの要因が考えられます。
- 現物ビットコインETF訴訟でグレイスケールが勝訴
- 現物ビットコインETFの承認期待が高まる
- 1億ドル以上の清算が発生
まず、グレイスケールの現物ビットコインETFの申請がSECに却下されていた件が、裁判にて「却下の撤回」を命じられたことです。
そのため、グレイスケールはETF承認に向けて次の一歩へ進んだことになり、次はSECが申請を承認するか拒否するか動向が注目されています。
SECはグレイスケールのほかにも、BlackRockやFidelityなど複数の金融機関からの申請に対応しなければならず、BlackRockのETFについては証券の中央管理を担うDTCCにてID番号付き(CUSIPコード)で掲載されたことから、ETFが承認されるのではないかと市場の期待度が高まりました。
これらの主にETF承認期待による価格上昇によって、ビットコインの価格下落に賭けていた(ショート)市場参加者では過去24時間で1億5000万ドルの清算が発生しています。
価格下落に賭けるトレードでは売りから入りますが、清算が行われポジションを解消するには反対取引である買い戻しを行う必要があります。
ショートポジションを持っていた市場参加者があまりにも多かったために大きな買いが入り、ショートカバーによって上昇圧力を強めたのです。
今後のビットコイン価格は上昇圧力を強める材料があまりない状態ですが、ETF承認に少しずつ近づいていると考えられるので、仕込んでおくのもよいでしょう。
ここからは2021年から2022年にかけてビットコインの価格を大きく左右したニュースと実際の価格動向を解説していきます。
どのような要因で下降トレンドが続いているのかを知ることで、今後の見通しもつきやすくなるかと思います。
2021年10月ビットコインETF承認による高騰
2021年10月1日時点で1BTCは480万円台でした。
10月に入り、米国のビットコインETF承認に対する期待が高まっていくと同時に価格も徐々に上昇。
10月16日に正式に、ビットコインETFが承認されたことで価格は一気に700万円台に高騰しました。
ETFとは上場投資信託のことで、株と同じように証券取引所で売買できる。ビットコインETFが承認されることで、機関投資家の参入が増えてビットコインへの資金流入&価格上昇が見込まれる。
2021年11月24日にはビットコインアップデート「Taproot」が実装されることも相まって、2021年11月9日には770万円まで高騰し、過去最高額を記録しました。
2022年5月仮想通貨TerraUSDが急落
2022年5月7日、米ドルのステーブルコインであるTerraUSD(UST)の価格が急落し、ビットコインなど多くの暗号資産(仮想通貨)に大きな影響を与えました。
米ドルのステーブルコインとは米ドルと価格が連動した仮想通貨のこと。本来、「1UST≒1USD」になるように設計されていた。
きっかけは、何者かが意図的に攻撃する目的で、数千億円のUSTを一気に売ったことです。
USTが市場に増えすぎた結果、1UST≒1USDの価格が保てなくなり、そこから価格は急落。
人気の仮想通貨が下がることで仮想通貨市場には大きな衝撃となり、ビットコイン価格も暴落したというわけです。
2022年6月CPI発表による米株式と仮想通貨の市場低迷
6月10日にCPI(米消費者物価指数)発表が行われ、数値は前年同月比8.6%上昇、40年ぶりの高水準を更新しました。
CPI(米消費者物価指数):米国の物価の変動を表す経済指標。物価変動率、インフレ率などがわかる。
CPI(米消費者物価指数)が市場を上回る伸びとなり、インフレの長期化やFRB(米連邦準備制度)による金融引き締め政策の懸念が高まりました。
その結果、株価や暗号資産(仮想通貨)は大幅下落したと考えられます。
直近では、11月10日に価格が暴落しています。これも11月半ばに控えるCPI発表の懸念から米株式市場と仮想通貨市場が落ち込んでいるようです。
2022年11月海外大手FTXの騒動でFTTトークンが大暴落
Coindeskのリーク記事によって、投資会社アラメダ・リサーチは保有資産の58%が「FTTトークン」であることが発覚しましたました。
そして、アラメダ・リサーチの姉妹企業である大手海外取引所「FTX」の財政状況にも疑いの目が向けられます。
大手海外取引所「Binance」が保有するFTTトークンを全て売却すると発言したことで、FTTトークンの価格は1日で84%下落。
それに伴いビットコインを含む仮想通貨市場全体の価格にも影響が大きな影響が出ました。
ビットコインの半減期とは?
半減期とは、簡単に言えば「マイニングによって得られるビットコインの報酬が半分に減ってしまう状況」です。ビットコインでは、創始者とされるナカモト・サトシと名乗る人物によって、発行数の上限が2100万枚に設定されています。この上限が迫ってくると、ビットコインの新規の流通速度が半分になり、報酬や新たなビットコインの創出が減少してしまうのです。
この半減期がいつ起こるかについては不明なものの、これまで約4年周期で起こっており、「2024年の春に再び起こるのでは?」との推測が飛んでいます。すでに「2024年4月の終わりごろに起こるのではないか」とかなり踏み込んだ予想も見られます。
半減期が来るとどうなる?
実際に半減期が発生すると、新たなビットコインの創出・供給が減少するわけですから、当然需要が増します。供給に対して需要が多ければ、その分価格が上昇するというのが市場の大原則ですから、半減期の発生によって、ビットコインの価格が急騰する可能性があるのです。
現在でもなお買い手市場にあるビットコインの価値がさらに高まるとなれば、まさに「買い!」なわけですが、一方でそうはならないとの意見もあります。現在のビットコインの価格には半減期の発生による供給減の影響があらかじめ織り込まれているため、価格の変動にそれほど大きな影響を及ぼさないのではないか、というのです。
どちらが正しいのか、実際に半減期が発生しないとわからないというのが現状でしょう。もしかしたら、現在の価格の上昇傾向は半減期を見据えたものなのかもしれません。ビットコインをはじめとする暗号資産(仮想通貨)を行っている人は、2024年4月から5月にかけての市場の動向をより細かくチェックしていく必要がありそうです。
なお、前回2020年5月に発生したときには、1週間で12%上昇した記録が残っています。これだけ見れば今度も上昇が見込めるわけですが、前回の上昇に関しては他の要因も深く関わっているとの指摘もあり、必ずしも半減期の影響で上昇したとは限らない可能性があります。この点は見極めがかなり難しく、しばらくの間は少なからず投機的な面が伴うことは避けて通れないのかもしれません。
半減期後のビットコインの価格動向
過去の半減期後の価格変動をチェック
ビットコインの半減期後の価格動向について探る際、過去の半減期後の価格変動を見てみましょう。ビットコインの半減期は、ビットコインの供給量が半分に減少するイベントであり、これまでに3回発生しています。これらのイベントはそれぞれ2009年、2012年、2016年に起こりました。
それぞれの半減期後の価格動向を見ると、一貫したパターンが見て取れます。すなわち、半減期直後には価格が一時的に下落するものの、その後数か月から1年程度で価格が大きく上昇するというものです。このパターンは、ビットコインの供給量が減少することで需給バランスが変化し、価格が上昇するという経済の基本原則に基づいています。
しかし、過去の動きが将来の動きを保証するものではないことを念頭に置くことが重要です。ビットコインの価格は様々な要因に影響を受けます。それらは、政府の規制、マクロ経済の状況、技術的な進歩、投資家の心理など、非常に多岐にわたります。
また、ビットコインの価格動向を分析する際には、その時々の市場環境や全体的な経済状況も考慮する必要があります。そのため、半減期後の価格動向について完全な予測を立てることは困難であり、投資においてリスク管理が必要となります。
【2024/4】ついに半減期が到来!
そして2024/4/19に、ついにビットコインの半減期が到来しました。この半減期が到来するのは今回で4回目、予想よりもやや早めの到来となりました。
実際に到来したことで暗号資産市場にどのような影響が生じたのでしょうか?当初の予定では、大幅に価格の上昇が期待できるとされていました。しばらくの間ビットコインが右肩上がりと言えるほどの上昇傾向を見せていただけに、半減期の到来によってますますその傾向に拍車かがるというわけです。
しかし一方で、これも上記のようにそれほど大きな動きは起こらないのではないか、との意見も見られました。結果としてはこちらの意見が正しかったと言えそうです。半減期が到来した直後では、ビットコインの価格は0.47%程度の下落を見せました。非常に小さな値動きになっていたことからも、半減期がそれほど市場に大きな影響を及ぼさないのではないか、との意見がこの段階が見られはじめたほどです。
その後も市場の動きは穏やか、と言ってもいいほど大きな動きを見せておらず、すでに「ビットコインの影響はすでに通過した」との意見も聞かれています。このように予想されていたような大きな動きが見られていない状況には、2つの理由が考えられています。
1つ目は、すでに市場の上昇気流が続いていた段階で多くの資金が投入されていたためにこれ以上上昇する余地は乏しかったというもの。2つ目は国際情勢、とりわけ中東情勢の変化が半減期以上の影響を暗号資産市場にもたらしているというものです。実際に半減期が来る前に中東情勢の不安定化の影響で暗号資産市場は下落を見せていました。
こうした事情から、今後どうなるかについても先行きが見通しにくい状況になっています。現在の不安定な世界情勢が短期間で収束するのは難しいでしょう。一方では、半減期で大きな動きが見られずに「肩透かし」を食らった形となった投資家たちが今後大きな動きに出ることも予想されています。
半減期に見られた市場の停滞はあくまで一時的な状況であり、投資家たちは次の波に備えて資金を用意している、今後は上昇気流に転じるだろう、という意見が有力視される傾向も見られます。しかも、これまで価格の下落の要因となっていた中東情勢の不安定化が、今後はかえって暗号資産をリスクヘッジ(とくにインフレ対策)の手段としての活用を促す方向に進むのではないか、との声も上がっています。そうなれば資金が暗号資産市場に流入し、上昇気流に転じることになるでしょう。
国際情勢が不安定なゆえに、暗号資産が上下動する要因も不安定になりつつあります。何が理由で価格が上昇・下落するかわからない状況のなか、慎重に状況を見計らいながらタイミングを見極める必要が出てきているようです。
ビットコインの価格はいくらになる?著名人の予想を紹介
著名人が今後のビットコインの価格をどのように予想しているのか解説していきます。
JPモルガン
米大手投資銀行のJPモルガンは「ビットコインの最大の課題は、機関投資家のさらなる参入を妨げるボラティリティと、急上昇と急下降の波の大きさだ」と記載しています。
ボラティリティとは価格変動の大きさのこと
ビットコインはゴールドのように供給量が定められているため「デジタルゴールド」と呼ばれますが、ゴールドとのボラティリティの差は4倍あります。
ただ、2022年時点でビットコインのボラティリティは減少傾向にあります。
2016年~2017年では底値からピークまでの価格上昇が約52倍あったのに対し、2020年~2021年における上昇率は約18倍と、ボラティリティが低下しています。
これは以前より長期投資で資金流入が起きていて、JPモルガンは長期目線でビットコイン価格は15万ドルになると予想しています。
参考:Forbes JAPAN
マイクロストラテジー社元CEO
マイクロストラテジー社の元CEOマイクロ・セイラー氏は、ビットコインの祭典「Bitcoin 2022」カンファレンスで「ビットコインは現在、かつてないほど強気の市場環境にある」と語りました。
米ソフトウェア企業のマイクロストラテジー社は、世界の上場企業で最も多くのビットコインを保有しています。(129,699BTCを保有)
「世界で何が起ころうともビットコインは今後成功する」と発言しており、長期目線ではありますが2030年までにビットコインの価格が100万ドルに達すると予想をしています。
現実味がありませんが、マイクロ・セイラー氏は2022年8月にCEOの座を降り、BTC投資戦略や指示活動に集中するほどビットコインの将来性に期待しています。
マイクロストラテジー社は、ビットコインが暴落しても一切売却していないので本気度はかなり高いでしょう。
参考:Forbes JAPAN
ブルームバーグ マイク・マクグローン氏
米経済メディアBloombergのシニアコモディティストラテジストであるマイク・マクグローン氏によると、長期目線でビットコイン価格が10万ドルに達するのは時間の問題と発言しています。
別のコモディティストラテジストは、ビットコインがゴールドや国債の高ベータ版として機能し始めると確信しています。
高ベータ版:市場全体の値動きより大きく変動する銘柄。この場合、ビットコインはゴールドや債権より大きな利益を得られる。
ビットコインとゴールドの相関関係が0.44まで上昇しています。
今後もゴールドとの相関関係が強まり、似た値動きをするようであれば、より大きな利益を得られるビットコインに投資した方が得策と言えます。
また、短期で価格が大幅に上昇する予想は少ないものの、長期ではマイク・マクグローン氏やマイクロ・セイラー氏など10万ドル超を見ている著名人が多いので、ビットコインの将来性はかなり期待されています。
参考:u.today
AIによるビットコインの今後の価格予想【2024年~2025年】
ビットコインの今後についての予測は著名人の発言からだけでなく、AIを利用することもできます。Googleの対話型AI「Gemini」に、ビットコインの今後について聞いてみました。
その前にまずは、2023年の価格動向から振り返ってもらいましょう。
これらの予測はあくまでも参考情報であり、実際の価格は大きく異なる可能性があることに注意してください。
ビットコインの今後の展望・将来性が高い理由
ビットコインの将来性が高いと言われている理由を今後の展望とともに解説していきます。
時価総額ランキングが1位
ビットコインは時価総額約60兆円と仮想通貨の中で最も高く、仮想通貨市場に占める割合は2023年第2四半期時点で46.8%です。
そのため、仮想通貨市場はビットコイン主導で価格変動が起きる場合が多く、他の仮想通貨の価格変動に影響されにくいメリットがあります。
仮想通貨の中で最も時価総額が高いと、仮想通貨への投資を考えている金融機関や個人投資家から真っ先に投資対象として考えられやすく、資金流入が起きやすいです。
資金流入が起きやすければ価格も上昇しやすく、下落相場においてもまず他のアルトコインから売却されていくため資金が抜けにくいです。
時価総額ランキング1位であることのメリットは他の仮想通貨より価格が良い方向に動きやすいので、将来性に期待できます。
ビットコインのマイニング発行が残り10%
ビットコインはマイニングによって10分に1度新規発行されますが、供給量が2100万枚と決められており、新規発行枚数は残り10%を切りました。
マイニングとは、簡単に表すとビットコインの取引を承認する作業のこと。
ビットコインは供給量が2100万枚しかありませんが、実際はウォレットから引き出せなくなったり消失したりしているビットコインが多くあるためより少ない枚数しか流通していないでしょう。
供給量が一定なのに対しビットコインの需要は増加しているため、ビットコインはできるだけ早く購入しておく方が安く確実に保有できます。
残り10%のマイニングがすべて終わるのは約100年後で、ビットコインの新規発行枚数は時間が経つにつれて減少する仕組みになっています。
つまりビットコインがどんどん獲得しにくくなっていくので、価値が上がりやすく、早くから保有している人がその恩恵を受けられるでしょう。
仮想通貨での決済可能店が増えている
CoinMapによると、ビットコイン決済取扱店は2014年初頭には約3,000のビットコイン決済取扱店が登録されていたのに対し、2021年9月時点で5倍以上の約15,000以上の取扱店が登録されています。ただし、これは登録された店舗だけであり、実際の取扱店はさらに多いと考えられます。
ビットコイン決済可能な店が増えるということはそれだけビットコインが社会に浸透してきている証拠です。
※CoinMap: ビットコイン決済を受け入れる場所を地図上に表示するサービスを提供
今後、大企業が相次いで参入してくる
ビットコインには大企業が相次いで参入しています。2022年8月中旬には運用資産規模10兆ドルを超える最大手投資運用会社blackrockが、機関投資家向け「ビットコイン投資信託」の提供を開始しました。
今後は投資運用会社が機関投資家向けにビットコインへ投資しやすい環境作りを進めていくと予想でき、ビットコインへ多額の資金が集まりやすくなるでしょう。
マーケットに投資する際、仮想通貨の中で最も将来性が高いビットコインにはかなり大きな配分で投資される可能性が高いので、価格を押し上げる要因になるでしょう。
また、イギリスで長年ヘッジファンドとして利益を出してきたBrevan Howardが、2022年8月頭に仮想通貨に特化したヘッジファンドを立ち上げ、1,400億円規模の資金調達をしました。
1,400億円規模の資金調達は仮想通貨界隈であまり事例がなく、1,400億円のうち9割はマーケットに投資すると発表しています。
参考:blockworks
メタバースの普及で新しい経済圏を生み出す可能性がある
2022年7月18日には、ドバイがWAM(国営エミレーツ通信社)で「ドバイ・メタバース戦略」を発表しました。
ドバイ・メタバース戦略は、2030年までに1000社以上のブロックチェーンおよびメタバース企業を誘致し、4万以上のバーチャル・ジョブのサポートを目指すというプロジェクトで、国家規模でメタバース経済圏を普及させる動きが始まっています。
コンサルタント会社のPwCは2020年のレポートで、メタバースの重要な要素であるVRとARテクノロジーは2030年までにアラブ首長国連邦(UAE)の経済に40億ドルをもたらす可能性があると述べており、すでにUAEで6700の雇用を生み出し、約5億ドルの経済効果を生み出しています。
adidas・NIKE・Disneyなどの世界的大企業もメタバースに参入しています。
ビットコインに将来性はない?今後の価格上昇ポイントを解説
今後ビットコインが大きく価格変動する可能性が高いタイミングを知っておくことは、安く購入したり高値で売却したりする際に重要です。ぜひ抑えておきましょう。
ビットコインが大きく価格変動する可能性が高いタイミング5選
2024年の半減期
ビットコインの大きな価格変動で最も期待できるタイミングは2024年に起きる半減期です。
半減期はマイニングによって新規発行されるビットコインの枚数が半減する(半分になる)プログラムで、4年に1度起こります。
マイニングを行うマイナーの利益は「ビットコインの売却益-コスト=利益」になるため、ビットコインの発行枚数が減少すると収益も半減してしまいます。
すなわち、ビットコインの売り圧が半分になると同義なので、ビットコインの価格が上昇しやすいサイクルができるのです。
上記チャートのように、ビットコインは半減期の翌年に価格が大幅に上昇する傾向があります。
そのため、2024年にビットコインを保有していれば、翌年の2025年に半減期による価格上昇の恩恵を受けられる可能性が高いでしょう。
ビットコインETFの影響
ビットコインETFとは、ビットコイン価格に連動したETF(上場投資信託)のことで、投資信託であるETFにビットコインが加わると証券取引所で取引できるようになります。
証券取引所で取引できるようになるとビットコインへの投資ハードルが下がるので、買われやすくなり、価格が一時的に上昇しやすくなる可能性があります。
ビットコイン価格へ良い影響を及ぼすには取引が盛んに行われている米国の証券取引所に上場する必要があり、2021年10月19日にビットコイン先物ETFがニューヨーク証券取引所に上場しました。
先物にはなりますが、上場の影響を受けてビットコインは最高値の700万円付近まで上昇しています。
ビットコインの現物ETFが米国の証券取引所で上場すればより大きな価格上昇をする可能性が高いですが、現物ETFはSEC(米国証券取引委員会)に否認され続けており、上場までにはまだ時間がかかるようです。
2021年にVanEck社がビットコイン現物ETFの上場申請をSECに却下された理由は「ビットコインは市場の操作に遭うリスクが高過ぎる」でした。
今後ビットコインの需要が増加し、取引高が増加すれば上場できる可能性が高く、今のうちに購入しておくと価格上昇の恩恵を受けられるでしょう。
スケーラビリティ問題の行方
ビットコインは1度に10件程度の取引しか承認できず、取引に平均10分かかるためブロックチェーンの取引が詰まってしまうスケーラビリティ問題をかかえています。
スケーラビリティ問題はさらに取引時間を遅延してしまい、取引処理速度が改善しなければビットコインを利用する人が減少して価格に悪い影響を及ぼす可能性があるでしょう。
そこで登場したのが「ライトニングネットワーク」です。ライトニングネットワークは小規模な取引をわざわざメインチェーンで処理せず、脇道で処理して渋滞を減らそうという仕組みです。
ビットコインのスケーラビリティ問題はライトニングネットワークによって徐々にユーザーの利便性を改善しているため、価格下落を招きにくくなるのではないかと予想できます。
ライトニングネットワークは7000万人以上のユーザーを抱える人気決済アプリCash Appや、ビットコインマーケットプレイスのPaxfulが対応し始めており、ライトニングネットワークの利用ユーザーが潜在的に7000万人を超えています。
KrakenやOkcoin、OKExなど取引所も対応し始めていて、2021年第1四半期から2022年第1四半期にかけて決済高は410%増加しました。
このままビットコインのデメリットがなくなり、利便性が上がれば価格上昇にも期待できます。
大国による仮想通貨規制状況
ビットコインや仮想通貨は価格変動の大きさや詐欺の横行など、未成熟な産業な故に問題が多いです。
そのため、今後は大国による仮想通貨規制が進み、健全な投資環境が整う一方で価格は一時的に下落する可能性があります。
世界各国の仮想通貨規制の状況
- シンガポール金融管理局のフィンテック分野責任者:仮想通貨を厳しく規制していく
- シンガポール規制当局:仮想通貨企業のライセンス付与に際して「非常に時間をかけて、極めて厳格なリスク調査などのプロセス」を適用していく
- アメリカFRB理事:より幅広い新規投資家を守るために規制が必要である
- 米ニューヨーク州の上院議会:Powを採用する仮想通貨のマインニングを規制
規制は一時的に仮想通貨市場全体の価格を下落させる可能性が高いですが、長期的に見ると健全な投資環境が整い、価格も元に戻るのでマイナスの影響はあまり大きくないでしょう。
これから決済手段として普及する
ビットコインは仮想通貨の中で最も価格が安定しているので、これから決済手段として利用できる店舗や決済サービスが増えていくでしょう。
ビットコインを決済に使用できる代表的なサービス
- 決済サービス米Stripe社
- エミレーツ航空
- エルサルバドルの最大手銀行Bancoagrícola
- デジタル資産関連企業Bakkt
- PayPal
- Mastercard
大手決済サービス会社が続々とビットコイン決済に対応し始めていて、大手クレジットカード会社のVISAもステーブルコイン決済に対応し始めているので今後の動向をチェックしておきましょう。
ビットコインの買い方・購入方法を解説
仮想通貨・ビットコイン(BTC)の将来的な見通しに期待が持てると感じた方は、実際に購入してみたくなってきたことでしょう。BTCの買い方は以下の通りです。
- 暗号資産取引所に口座を開設
- ウォレットに入金(*1)
- 取引画面で、購入したい数量と価格を入力します
- 注文が成立すると、BTCが口座に反映されます
暗号資産取引所にもよりますが、入金方法には銀行振込、クレジットカード、コンビニ入金などがあります。
購入できる暗号資産取引所
ビットコイン(BTC)を購入できるオススメの取引所は、以下の通りです。
- Coincheck
- DMMビットコイン
- GMOコイン
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レバレッジ取引 (最大倍率) | なし |
つみたて | あり |
レンディング | あり |
ステーキング | あり |
NFTサービス | あり |
販売所方式での取扱通貨(29種類)
BTC、ETH、XRP、LTC、BCH、APE、AVAX、AXS、BAT、CHZ、ENJ、ETC、LINK、MATIC、MKR、MONA、SAND、SHIB、XLM、LSK、XEM、QTUM、IOST、PLT、DOT、FNCT、DAI、IMX、WBTC
取引所方式での取扱通貨(8種類)
BTC、ETC、MONA、PLT、LSK、FNCT、DAI、WBTC
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手数料(BTC) | 販売所:スプレッド 取引所: Maker -0.01%・ Taker 0.05% |
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最低取引(BTC) | 販売所:0.00001BTC 取引所:0.0001BTC |
レバレッジ取引 (最大倍率) | あり(2.0倍) |
つみたて | あり |
レンディング | あり |
スレーキング | あり |
NFTサービス | あり |
販売所方式での取扱通貨(21種類)
BTC、ETH、BCH、LTC、XRP、XLM、BAT、XTZ、QTUM、ENJ、DOT、ATOM、ADA、MKR、DAI、LINK、DOGE、SOL、FIL、SAND、CHZ
取引所方式での取扱通貨(23種類)
BTC、ETH、BCH、LTC、XRP、XEM、XLM、BAT、XTZ、QTUM、ENJ、DOT、ATOM、XYM、MONA、ADA、MKR、DAI、LINK、FCR、DOGE、SOL、ASTR
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まとめ
ビットコインの今後まとめ
- ビットコインはマイナスな価格変動が起きる可能性が低い
- ビットコインは社会からも認められつつあるが、規制には注意
- ビットコイン以外の仮想通貨はイーサリアムが1番おすすめ
ビットコインの今後は著名人やAI予想、将来性が高い理由を見ても価格上昇する可能性に期待できる銘柄です。
ビットコインの今後と将来性に関心を持ち最新情報をチェックしておけば、あなたの未来にプラスとなることは間違いないはずです。
ここでお伝えしたビットコインの今後、仮想通貨ビットコインの将来に関する情報を参考に、資産を大きく増やしていきましょう。
「ビットコインの今後についてある程度把握できたから、実際に取引してみたいな」という方は、コインチェックがおすすめです。
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